私が就職した1974年は、第1次オイルショックの時代でした。
Wikipediaによると、
1973年10月6日に第四次中東戦争が勃発。これを受け10月16日に、OPEC加盟産油国のうちペルシア湾岸の6カ国が、原油公示価格を1バレル3.01ドルから5.12ドルへ70 %引き上げることを発表した。さらに12月23日には、OPEC加盟のペルシア湾岸の産油6カ国が、1974年1月より原油価格を5.12ドルから11.65ドルへ引き上げると決定した。
現在の感覚に直すと、1バレル100ドルから200ドルへの急上昇に等しく、経済の基盤が革命的に変わったのです。
その結果、すべての物価が上昇し、
日本の消費者物価指数で1974年（昭和49年）は23 %上昇し、「狂乱物価」という造語まで生まれた。インフレーション抑制のために、公定歩合の引き上げが行われ、企業の設備投資を抑制する政策がとられた。結果、1974年は-1.2 %という戦後初めてのマイナス成長を経験し、高度経済成長がここに終焉を迎えた。
この記述につづき、Wikipediaには、最近書き直されたのではないか、と疑われるような記述が続きます。
「狂乱物価」について経済学者の小宮隆太郎は、日本銀行のオイルショック前の行き過ぎた金融緩和政策とその後の引き締めの遅れが、企業・労働組合などを製品価格上昇・賃上げを走らせたとしている[3]。
私の記憶では、1974年、給与が6万円台から9万円台へと約30％上昇しました。ただし、就職情報誌によると一般企業では、初任給の段階で、すでにこのレベルに上昇していたと記憶します。
当時も今も、日本人に共通する反応は、「物価値上げ反対」ですが、当時と今の大きな違いは、当時は国労・動労という、やや反社会的な労働組合があり、私鉄労組も加わって、物価上昇を凌駕する賃金上昇を獲得するため、利用者の迷惑をかえりみることなく、通勤・通学の時間帯に強力なストライキを頻発させていたことです。
いつまでも、石油や輸入原材料の価格上昇を、企業努力によって、消費者物価に反映させなければ、消費者の痛みは少ない反面、企業収益は減少し、賃金は上がらず、日本経済はシュリンクする一方です。
日本の再生には、痛みはともなうものの、まず物価上昇を受け入れ、物価上昇に見合う賃金上昇を獲得し、賃金を上げられないゾンビ企業には退場して頂くしかありません。
大人しい日本の労働者を元気づけるため、今こそ、国労・動労に代わって労働者の利益の増大を目指す、労働党（社会党や共産党ではない）の出現を期待したいものです。
