再生可能エネルギーの比率が高くなるほど、化石燃料の価格は高騰し、電気料金が上昇するばかりでなく、停電やブラックアウトと隣り合わせの、きわめて不安定な生活となるでしょう。
世界で脱炭素に向けた取り組みが広がる中、化石燃料の「逆襲」が始まった。
中国では石炭高騰を背景に大規模な停電が相次いで発生するなど、深刻な電力危機に見舞われている。
価格高騰による電力危機は中国からインドへと波及しつつある。
欧州では天然ガスのスポット価格が一時、昨年末の６倍に跳ね上がり、日本が電力・ガス市場の自由化のモデルとした英国では、価格急騰に耐えられずに経営破綻する電力・ガス小売会社が続出している。
日本も対岸の火事では済まない。東京電力の１１月の平均的な家庭用料金は、７３７１円と４月に比べて１割以上も値上がりする。
なぜこんなことが起こるのでしょう？
池田氏は、再生可能エネルギーは「寄生エネルギー」と断定します。
こういう問題が起こる原因は単純である。再エネの費用には停電防止コストが含まれないからだ。停電を防ぐには蓄電池やバックアップ発電設備が必要だが、再エネ業者はその設備コストを負担しないので価格が安いのだ。
要するに再エネは化石燃料に寄生して発電する寄生エネルギーであり、自立して発電できないのだ。
今までのように総発電量の2割足らずだったら、大手電力会社にただ乗りできた。宿主が大きいので、寄生虫は停電コストを負担しなくてもよかったのだ。
しかし再エネが「主力電源」になったら、そうは行かない。蓄電池のコストは発電コストの数百倍であり、水素やアンモニアは天然ガスの10倍以上のコストがかかる。
停電を防ぐシステム統合費用を再エネ業者が負担したら、再エネ100％の平均費用（設備投資を含む電力コスト）は今の4倍以上になる。
天然ガスの供給がちょっと落ちただけで、パニックが起こる。
来月のCOP26で「2050年カーボンニュートラル」が決まったら、さらに深刻な第2の石油ショックが起こるだろう。
と予測します。
もっと身近な予測では、
日本でも多くの火力発電所の採算がとれなくなって退役したので、今年の冬は計画停電が必要になる、と資源エネルギー庁も警告している。
そして今年初めのように、多くの新電力の経営が破綻するだろう。寄生虫が宿主を食いつぶすと、寄生虫も死んでしまうのだ。
この予言に、私は身震いします。池田氏の予想は、よく当たるからです。
